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BtoC 住宅業界向け デジタル活用×生産性向上フォーラム

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2021年7月号

 

 

【図表】性年代別メディア総接触時間(1日当たり・週平均):東京地区

※メディア総接触時間は各メディアの接触時間の合計値、各メディアの接触時間は不明を除く有効回答から算出
※2014年より「パソコンからのインターネット」を「パソコン」に、「携帯電話(スマートフォン含む)からのインターネット」を「携帯電話・スマートフォン」に表記を変更
※タブレット端末は、2014年より調査
※出所:博報堂DYメディアパートナーズ メディア環境研究所「メディア定点調査2020」

 

 

デジタルを駆使した顧客創造戦略

 

 

タナベ経営は2021年3月25日、オンラインセミナー「BtoC 住宅業界向け デジタル活用×生産性向上フォーラム」を開催した。デジタルを活用したプロモーション戦略はONE CRUISE(ワンクルーズ)取締役の向山貴晃氏が解説し、土屋ホーム代表取締役社長の山川浩司氏とタナベ経営取締役の島田憲佳が顧客創造システムについてパネルディスカッションを行った。“新・顧客創造モデル”についてはタナベ経営マーケティングコンサルティング本部東京本部長である庄田順一が講義を行った。

 

 

自社に適したメディア改革を

 

消費者の生活様式が変わる中、新たなマーケティングや営業手法を取り入れることが課題となっている企業は少なくない。住宅業界では、デジタルを活用しながら顧客とのタッチポイントを増やすことが鍵となる。

 

博報堂DYメディアパートナーズのメディア環境研究所によると、2020年の生活者のメディア総接触時間(全体、1日当たり・週平均、東京地区)は411.7分であった(【図表】)。内訳をみると「テレビ」(144.2分)が最も多く、次に「携帯電話/スマートフォン」(121.2分)、「パソコン」(64.9分)が続く。10年前の同調査と比較すると、携帯電話/スマートフォン(25.2分)は96分増加しており、躍進が目立つ。

 

年齢階層別・男女別に見ると、携帯電話/スマートフォンの接触時間が最も多いのは「女性15~19才」で211.1分。最も少ない「女性60代」でも58.0分と、私たちの生活における情報収集手段として存在感が増していることがうかがえる。

 

これらのことから、携帯電話/スマートフォン向けのインターネット広告やSNSを利用したマーケティングがいかに有用か分かる。重要なのは、必要な情報を必要な人に必要なタイミングで伝えることだ。媒体の特徴を踏まえつつ、目的に最適な手段を取りたい。

 

非常に複雑な分野であるため、戦略を立てるに当たっては外部パートナーに頼ることも選択肢に入れるべきだ。全社最適で考え、ただマーケティングの手法に工夫を凝らすのではなく、組織体制の変更や人材育成など、俯瞰して問題解決に踏み込んでいただきたい。

 

 

 

 

 

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