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Vol.20 言葉や消費行動の先を想像する

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2021年6月号

 

 

2021年1月、とあるウェビナーに参加した際に聞いた「ファッションと奴隷制の関係」の話が興味深かった。日本ではなじみの薄いテーマだからこそ、研究者へのインタビューを交えながら読者の皆さまへ紹介したい。

 

 

さまざまな文脈でサステナビリティーを考える

 

世界中で「サステナビリティー」という言葉が頻繁に使われている。日本のインターネット記事を読んでいても「持続可能性」という訳をわざわざ説明的に付けなくなってきたことから、言葉が浸透している様子がうかがえる。

 

サステナビリティーと聞くと、真っ先に環境問題を思い浮かべる人がほとんどだろう。あるいは、「SDGs(Sustainable Development Goals:持続可能な開発目標)」を連想する人もいるかもしれない。

 

SDGsとは、2015年9月の国連サミットで採択された、国際社会共通の目標である。2030年までの持続可能な開発目標として、17の目標とそれにひも付く169のターゲット(具体的な考え方や対策)が示されており、国連加盟国の政府や企業・組織が貧困撲滅やジェンダー平等、気候変動といった課題への具体的な対策を打ち出し、実行していくことを目指すものだ。しかし、実はこのSDGsの内容とサステナビリティーという言葉の意味がぴったりと重なるところは少ない。

 

サステナビリティーという言葉が使用されるとき、何を持続させるのか、その対象はケースバイケースである。限定的に使われていないか注意が必要だろう。

 

前回(2021年5月号)紹介した英・ロンドンのサザビーズ芸術大学アート・オブ・ラグジュアリーコースのリーダーであるフェデリカ・カルロット氏が、次のような指摘をしたのを思い出した。

 

「スカンディナビア諸国は環境保護をサステナビリティーの第一の動機とし、イタリアは風景などの美を優先してサステナビリティーの考え方が生まれた」

 

同じ言葉1つ取っても、国や地域によって異なる内容とニュアンスが含まれているというのである。

 

米国の戦略コンサルティング会社であるベイン・アンド・カンパニーの調査によれば、若い世代はラグジュアリー分野に社会的責任を期待している。したがって、ラグジュアリー領域にいる企業は、この先サステナブルにまつわることに対して「当たり前のように敏感である」ことが求められる。つまり、このサステナビリティーという言葉をどのように扱うか、慎重になる必要があるのだ。

 

 

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