TCG Review

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経営理念を再構築して自社の未来像を明確化
三洋貿易

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2021年9月号

 

 

 

 

合成ゴムの輸入を皮切りに、自動車部材や化学品など幅広い製品を取り扱い、成長してきた三洋貿易。さらなる飛躍を目指して取り組んだのは、経営理念の見直しも含めた長期経営計画の策定だった。

 

 

経営理念との関連を重視して新・長期経営計画を策定

 

ゴム・化学品の総合商社である三洋貿易の歴史は、戦後の神戸から始まった。

 

同社は1947年、GHQ(連合国軍最高司令官総司令部)の政策による三井物産の財閥解体をきっかけに、当時、三井物産神戸支店で活躍したメンバーを中心として設立された。合成ゴムの輸入から事業を始め、化学品、自動車部品など取り扱い品目を増やしながら規模を拡大し、現在はゴム事業部、化学品事業部、産業資材第一事業部、産業資材第二事業部、機械・環境事業部、科学機器事業部の6事業部体制で取引先のニーズに応えている。

 

そんな同社が初めて長期経営計画を策定したのは2015年のことだ。代表取締役社長の新谷正伸氏(当時、取締役経営戦略室長)と役員の2名で、試行錯誤しながらつくり上げたという。

 

「2013年には東証1部上場を果たし、当社が目指すべき目標を社内外に向けて発信するために手弁当で作成したのが、長期経営計画『VISION2020』です。安定した財務基盤の確立などの基本方針とともに、連結経常利益50億円、新規投資案件5件以上という2つの目標を設定しました。ところが、増益が続き5カ年計画の目標を3年で達成。新たな長期経営計画が必要になりました。

 

新しい計画を策定するに当たってVISION2020を見直すと、経営理念との関連性がないことに気付きました。また、当時から行動指針や当社が大切にする価値観である『STC VALUES』などはありましたが、社員に全く浸透していませんでした。そこで、役員だけでなく各事業部から数名の幹部社員を選抜してプロジェクトチームを発足し、経営理念との連携を重視しつつ、外部の客観的な視点を取り入れながら2018年に策定したのが『VISION2023』です」(新谷氏)

 

 

 

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