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水耕栽培にIoTと再生可能エネルギーを活用
グリーンリバーホールディングス

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2021年3月号

 

 

移動可能で小型の太陽光利用型植物工場である「Veggie」を活用した
アグリワーケーション施設「Veggie Works」

 

 

農業従事者が減り耕作放棄地が増える中、最先端の技術を駆使した「スマート農業」が注目されている。就農のハードルを下げ、未来型農業の実現に挑むグリーンリバーホールディングスの取り組みとは――。

 

 

地元に産業を創出すべく異業種の視点で始めた農業

 

全面ガラス張りのスタイリッシュなコンテナハウス。室内にはバジルが青々と茂っている。このハウスは「太陽光利用型植物工場Veggie」(以降、べジー)。グリーンリバーホールディングス(以降、グリーンリバーHD)代表取締役の長瀬勝義氏が2016年に開発した。

 

ベジーの中には縦型の水耕栽培ラックが並び、潅水・温度調節などの自動化装置、遠隔装置システムなど、最新のIoT技術と独自のノウハウが詰まっている。自動環境を統合制御できるため、年間を通して安定的に作物を生産でき、しかもトレーラーで移動可能だ。「未来型農業」を形にしたこの画期的なハウスは、長い時間をかけて世に出た。

 

長瀬氏は宮崎県都城市出身。大学卒業後、父親が経営する地元の建設会社に入社した。400名規模の会社だったが、当時はバブル経済崩壊の影響で景気が悪く、父は業績管理を担当者に任せきりで経営状況に気付いていなかった。財務担当の長瀬氏は、入社2年目には1人で管理を行うようになっていた。

 

ものづくりが好きだった長瀬氏は、財務の立て直しを行いながら現場を見て回った。JR九州の仕事を受注したころには、父が取り入れた先進的な海外の特殊工法を覚えるだけでなく、営業も行っていた。経営の立て直しにも奔走したが、財務状況は悪化の一途をたどった。

 

そのころ、長瀬氏の気分転換になっていたのが“週末農業”だった。ある時、ふと「地元にはこれといった産業はないとされているが、盆地が多く、都城名物である焼酎の原料となるイモがたくさん収穫・加工されている」と気付いた。そこから、農業を基盤に地場産業を創出できるのではないかという着想で社内起業した。1億5000万円の借金を背負ったものの、社員3名で2010年に新たなスタートを切り、それが現在のグリーンリバーHDの原点となった。

 

 

 

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