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未来ビジョンを実現へ導く中長期経営計画「ESFアプローチ」
村上 幸一

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2021年9月号

 

 

長期ビジョンと中期経営計画策定のメソッド

 

 

長期ビジョン策定メソッド

 

長期ビジョンと中期経営計画の策定方法について解説したい(【図表2】)。まずは未来への方向を示す長期ビジョンについて見ていこう。

 

長期ビジョンは未来における自社のありたい姿であり、社会における役割、業界でのポジション、それに伴う数値目標と事業進化の方向性、組織や人に対するポリシーなどを包含する内容となる。近年ではこれにESGやSDGsの要素も盛り込まれていることが一般的になっている。日本のSDGs の原則に、「普遍性」や「包摂性」が明記されているため、企業の未来ビジョンや経済活動との親和性も高いことがその要因である。

 

長期ビジョン策定方法は、大きく3つある。1つは企業のトップである社長が、自身の思いを独断でビジョンとして明示する“ワントップアプローチ”だ。予測できない外部環境や現在の組織能力の調査や分析に重きを置かず、まずは“意思ありき”で他のメンバーと合議することなく決定する。そのプロセスとして、社長が一人で考えることもあれば、コンサルタントをエグゼクティブコーチングのようなスタイルで活用しながら形作っていくこともある。

 

2つ目が“エグゼクティブ・ディスカッション・スタイル”である。トップである社長をリーダーとし、現在の役員・経営幹部メンバーが討議を重ねながら練り上げていく方法だ。この場合、トップは自身が持つビジョンの核のみを抽象的に示し、他の経営幹部メンバーはその核を具体的な内容へ形作っていく。

 

そして、最後3つ目が“ミドルアップ・トップディシジョン・スタイル”である。運営の仕方はエグゼクティブ・ディスカッション・スタイルと同様だが、大きく異なるのは中心となる参画メンバーである。現在の役員・経営幹部が主体ではなく、その下のレイヤーの幹部メンバーが主体となる。

 

その理由はシンプルだ。10年後のビジョンに到達する時機に役員・経営幹部として会社を担う世代こそが、そのビジョンを描くべきだということである。もちろん会社によって異なるが、現在の役員陣が10年後も役員として企業を経営しているケースは極めて少ないだろう。だからこそ未来の経営メンバーにその意思を託しながらビジョナリーな視点を持ってもらおうという目的がある。ただ、現在のポジションでは高い視座が持てないことが多いため、内容を精査しながら最終的にはトップメンバーが意思決定するという方式となる。

 

 

 

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