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【特集】

サステナブル農業

離農や高齢化に伴う担い手不足、耕作放棄地の拡大、食料自給率の低下といった問題に直面する日本の農業。作業の効率化・省人化や面積当たりの収穫量アップなどの課題を最先端の技術で支えるアグリテック企業の取り組みに迫る。
2021.03.01

建設会社がつくる新しい農業のカタチ
東レ建設


2021年3月号

 

 

高床式砂栽培農業施設「トレファーム」
過酷で難しかった農業を楽しく簡単な軽作業に変え、砂遊びの感覚で誰でも取り組める

 

 

栽培技術の継承、担い手となる人的資源の確保、そして地域価値を高めるコミュニティーづくりも、最新のICT・IoT技術で全てパッケージ化。農福連携から地域ブランディングへとつながるビジネスモデルで、人と農業がつながり、シェアする暮らしが始まろうとしている。

 

 

「農業×福祉」の連携にビジネスチャンスを見いだす

 

「高床式」と聞くと、古代の倉庫を思い浮かべる人が多いだろう。だが、21世紀の令和時代においては、新しい農業をひもとくキーワードになる。東レグループで建設事業と不動産事業を担う東レ建設が実証実験を行い、事業展開を進める高床式砂栽培農業施設「トレファーム」がそれだ。

 

腰の高さの栽培ベッドに砂を敷いて立ち座りの動作を解消し、プログラム化したワイヤレス灌水システムで手間のかかる水・肥料やりも自動化。ビニールハウス内の土壌温度はセンサーで感知され、リアルな画像データとともに遠隔管理する。楽に楽しく無理なく安全に農作業ができる場を提供し、地域雇用も創出する新しい農業ビジネスモデルである。

 

「初心者や高齢者、車いすの障がい者など、さまざまな人がおいしい野菜づくりを経験し、その方々の働く楽しさが健康や長寿命につながる。そんな新しい農業のカタチを作り出せると考えました」

 

そう語るのは、2017年の事業発足時からトレファーム事業推進室の室長を務める北川康孝氏である。ビジネスの可能性を見いだしたのは、高齢者や障がい者が農業を通して自信や生きがいを持って社会参画を実現していく取り組み「農福連携」のフィールドだ。北川氏には、農作物を作るだけではない農業モデルがあってもいいという確信があった。その実現に向け、東京農業大学(東京都世田谷区)と共同研究で挑んだのがトレファーム砂栽培における農業の新しい「セオリーづくり」である。

 

「東京農業大学野菜園芸学研究室の教授、峯洋子氏が、私たちが目指す新しい農業のカタチに共感してくれました。栽培研究だけでなく、高齢化や担い手の減少、技術継承の難しさなど、農業が抱えるさまざまな問題も解決できるように、と」(北川氏)

 

砂と液体肥料で栽培するため土づくりの必要がなく、連作が可能で、足腰への負担も少ない高床式砂栽培の良さをどう生かすか。配合する液肥の種類や点滴の回数とタイミング、栄養価や味わいに優れ、鮮度も長持ちする高品質野菜の栽培に適した土壌や養分を管理するために、栽培ノウハウとICT・IoT技術を組み合わせて、「健全に生育する新しいセオリー」を確立する。特に重視したのが「シンプルさ」だ。

 

「農業で最も難しいのは、土づくり、肥料選び、水やりと肥料やりのタイミングです。それを灌水システムで自動化すれば、人が行う作業は、種まき、苗植え、収穫、根取り、砂洗いの5つだけ。どれも楽で楽しい作業です。砂遊び感覚でトマトやメロンなど、付加価値の高いさまざまな農作物を高品質で安全に栽培できる。何よりも、誰でもできて、楽しめるのがトレファームの強みです」(北川氏)

 

 

 

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