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【特集】

見える化×DX

コロナ禍による社会環境と価値観の変容で、デジタルツール活用は全企業の最重要課題となった。対面接触を減らしつつ業務効率を上げるために、また多様な人材が活躍できるように、デジタルの力で課題を「見える化」し、生産性向上へつなげた取り組みにフォーカスする。
2020.12.28

日本初のスマホを利用したオンライン診療
MRT


2021年1月号

 

 

新機能の追加でオンライン診療を進化させる

 

サービス開始から約4年が経過したMRTのポケットドクター。医療現場の声を吸い上げ、バイタルデータとの連携などの機能を付け加えて進化してきた。サービス品質向上に向けた姿勢は今も変わらない。

 

「いま考えているのは、診療後に患者さまに渡す生活・保健指導などの資料を送付・共有できる機能です。例えば、高血圧の方なら食事や運動による改善方法を示した電子版の冊子を送信することで、診療時に共有して医師が説明できる仕組みを考えています。また、海外赴任や出張など国外で活躍されている方から、日本の医師に診てもらいたいという要望も多くあるので、回線の強化を図り海外からもポケットドクターを利用できるようにしていきたいと考えています」(小泉氏)

 

また同サービスでは、予約時間になっても前の患者の診療が長引いていれば、患者はそのまま待つしかない。オンライン診療だと状況が見えないため、不安やストレスを感じやすい。そこで「混み合っているためしばらくお待ちください」といったメッセージを通知できる機能を加えることで患者のストレスや不安感も軽減していくという。

 

さらにMRTは、ポケットドクター以外にも医療人材サービスを展開している。今後は複数あるサービスの一元化を図り、医療機関の総合的なサポートを目指す。

 

「今は複数ある医療人材サービスやポケットドクターなどを別々のプラットフォームで運営しています。それを一括で提供できる統一プラットフォームをつくり、各医療機関に合った人材の供給をポケットドクターなどの医療サービスに加え、非常勤医師の勤務調整、給与振り込みの代行、事務作業の効率化を図るサービスなどへと展開したいと考えています。提供するサービスをまとめることで、医療機関の業務効率化を促進できると考えています」(小川氏)

 

子会社を含めたグループ全体で、全国約1万2000の医療機関、約7万人の医師と接点を持つMRTだからこそできる現場の声を生かしたサービスで、同社は今後も医療業界の課題解決に挑み続ける。

 

 

MRT 代表取締役社長 小川 智也氏(左)、メディカルコンサルティンググループ 小泉 大氏(右)

 

 

PROFILE

    • MRT(株)
    • 所在地:東京都渋谷区神南1-18-2 フレーム神南坂3F
    • 設立:2000年
    • 代表者:代表取締役社長 小川 智也
    • 売上高:19億7000万円(連結、2019年12月期)
    • 従業員数:179名(2019年12月現在)

     

    • (株)オプティム
    • 所在地:東京都港区海岸1-2-20 汐留ビルディング21F
    • 設立:2000年
    • 代表者:代表取締役社長 菅谷 俊二
    • 売上高:67億2800万円(連結、2020年3月期)
    • 従業員数:275名(連結、2020年4月現在)
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