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【特集】

見える化×DX

コロナ禍による社会環境と価値観の変容で、デジタルツール活用は全企業の最重要課題となった。対面接触を減らしつつ業務効率を上げるために、また多様な人材が活躍できるように、デジタルの力で課題を「見える化」し、生産性向上へつなげた取り組みにフォーカスする。
2020.12.28

日本初のスマホを利用したオンライン診療
MRT


2021年1月号

 

 

250名以上の専門医・64種類の診療項目から相談可能。診療時は画面に赤ペンや指差しマークが表示され、具体的な指示を受けることができる

 

 

医療事務の軽減など現場の業務改善に貢献

 

オンライン診療の利用者はどのような層なのか。厚生労働省の「オンライン診療の適切な実施に関する指針の見直しに関する検討会」で使用された資料「令和2年4月~6月の電話診療・オンライン診療の実績の検証について」(2020年8月)によると、コロナ禍の中、オンライン診療を活用した年齢層は20~40歳代が多いという結果が出ている。

 

「ポケットドクターの利用者も同じような傾向にあります。スマホを使い慣れていて、働き盛りの年代が多いように感じます。そういった方々は、仕事が忙しくて病院に行く時間が取れないという悩みがあります。また小さな子どもがいるお母さん方も、子どもの体調が良くないが病院に行くほどではない、またはコロナ禍のこともあり、連れて行きたくないという方の利用が多いです」(小泉氏)

 

一方、医療現場は同サービスによってどう変化するのか。例えば、患者の情報をデジタルで管理する電子カルテを導入している病院では、持ち出し不可能な紙の電子カルテが必要ないため、個人情報の漏えい防止にもつながる。また、検査結果の取り込みや予約受け付け、精算業務の電子化にも慣れているため、事務作業も効率化できる。

 

「同サービスにはクレジット決済があるため、会計の時間が不要で医療事務の効率化が図れます。また、対面診療では次の患者を呼び出す待ち時間がありますが、予約をしておくことで隙間の時間がなくなり、多くの患者を効率的に診療できるといったメリットも生まれています」(小川氏)

 

このような利点から同サービスを導入する医療機関は増えているが、特にオンライン診療と親和性の高い精神科領域や小児科での導入が多い。引きこもりなど通院が難しい患者の診療や、新型コロナ感染のリスクから子どもを守りたいという母親のニーズにマッチしているためだ。

 

 

 

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