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【特集】

ラーニングカルチャーの創造

常に学ぼうとする文化(ラーニングカルチャー)がある企業は、人材育成の投資効果が高く、好業績を維持しやすい。その文化はどのように形成されるのか、事例からひもとく。
2019.12.16

「ラーニングテクノロジー」が学習にイノベーションを起こす
UMUテクノロジージャパン


2019年12月号

 

 

ICTによって新たな学習スタイルを提供する「ラーニングテクノロジー」が企業の注目を浴びている。
そんな中、社員研修の“常識”を覆す仕組みとして導入企業が増えているサービスがある。
モバイルデバイスを活用し、双方向型学習を可能にしたプラットフォーム「UMU(ユーム)」だ。

 

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モバイルを活用し、あらゆる学習に対応

 

企業が行っている社員研修といえば、「集合研修」が一般的だろう。会議室や研究施設に受講者を集め、専門知識を持つ講師が座学形式で講義をする。その後、受講者を複数の班に分けて課題を与え、解答について討議・発表するグループワークを行うといったものだ。

 

集合研修は、多くの人材へ均質な教育を効率的に行えるほか、日頃は疎遠な社員同士のコミュニケーションを図れるといったメリットがある。だが、近年は働き方の多様化が進み、社員を1カ所に集めることが難しくなっている。そんな中、社員研修を一変させる画期的なサービスとして人気を集めるのが「UMU」である。

 

これはスマートフォンやタブレット端末などを活用し、教室の講義だけでなくさまざまな学習に利用できる、新しいラーニングプラットフォームだ。

 

「UMUはeラーニングとよく混同されるのですが、まったく異なるものです。eラーニングは、単に情報を受講者へ配信する一方向の学習です。UMUは受講者がプラットフォームを活用して、教室で授業に参加するのと同じような双方向のやりとりがデバイス上でできる『パフォーマンス型の学習』。集合研修から個別トレーニングまで、さまざまなニーズに対応することができます」

 

UMUを日本国内で提供するUMUテクノロジージャパン代表取締役の松田しゅう平氏は、eラーニングとの違いについてそう説明する。

 

UMUは、元グーグルの人材育成専門家ドングショー・リー(Dongshuo Li)氏が2015年に米国で開発。現在、世界203の国と地域で36万社以上の企業が導入し、受講者は2000万人を超す。2018年に日本法人(UMUテクノロジージャパン)が設立され、日本では2年弱で大手企業を中心に約2700社で利用されている。

 

 

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