いま、学校と企業の間には、大きな溝が横たわっている。働き手不足による就職戦線の「売り手市場」である。学生は競争率の高い超一流企業を目指さない限り、さほど努力をしなくてもどこかの企業から内定がもらえる。学校側の視点で言えば、「就職率100％」という実績は、もはや学生を集める売り文句にもならない。

学校経営を安定させるには、受験生にPRするための売り文句と魅力的なカリキュラムがいる。「わが校を卒業すれば、今の社会で必要なスキルを備えたこんな人材に育つ」といったことだ。しかし、私たち教育・学習コンサルティングチームは、「企業からの要望の声（こういう学生を育ててほしい、など）が届かない」という学校経営者（理事長）の不満をよく聞く。

企業側は新入社員の絶対数を確保するため、自社の採用基準に満たないレベルの学生であっても、やむなく内定を出している現状がある。入社後の社員教育で対応しようとしているのだ。売り手市場で学生を集めることが第一優先のため、企業側は学校側へ「こんな学生が欲しい」と注文を出すことを遠慮しているのだろう。

だが、学校側は「こういった人材を育て、社会に輩出してほしい」という企業の具体的な声を必要としているのだ。

私たちは、これまでとは異なる教育を受けた学生をしっかりと受け入れることができるだろうか。また、受け止める土壌はあるだろうか。

経営者や人事担当者と話をすると、「叱ると、すぐに辞めてしまう」「コミュニケーションが取れない」「何を考えているか分からない」といった若者への不満をたびたび耳にする。教育改革前ですらこのような声が上がるのに、教育改革以降の“新人類”を受け入れるのは、さらに難しいことが容易に想像できる。

では、経営者はどうすればよいのか。まず、学校や教育の現状に関して、もっと感度を上げることである。これまでの経営者は、「偏差値」しか学校の判断基準を持ち合わせていなかった。しかし、その時代は終わろうとしている。私たちは、学校のこと、教育改革のことにもっと興味を持ち、学校とのコミュニケーションを活性化すべきだ。前述したように、学校に遠慮・迎合するのではなく、しっかりと向き合い、言うべきことは言えるような関係を構築していくことが求められる。

私は経営者に「学校教育を知らずして、社員教育を組み立てられますか」と伝えている。ぜひ、将来の新入社員のために学校教育を研究し、そこから社員の教育プランを策定することをお勧めしたい。

学校教育と企業教育を正しくつなげていくことが、何よりも求められるのだ。