著者：土井大輔インタビュー『物流業４つのサステナブル・ビジネスモデル』

対談2022.04.19

著者：土井大輔インタビュー『物流業４つのサステナブル・ビジネスモデル』

タナベ経営のトップコンサルタント、土井大輔（物流ドメインコンサルティングチームリーダー）が、「物流業４つのサステナブル・ビジネスモデル」（ダイヤモンド社、2022年4月）を上梓した。刊行に際し、「４つのサステナブル・ビジネスモデル」とはどのようなモデルか、物流会社が取るべき「5つの重点施策」とは何かを聞いた。

※所属・役職などは発刊当時のものです。

株式会社タナベ経営
物流ドメインコンサルティングチームリーダー
土井大輔
大手システム機器商社を経て、2006年タナベ経営に入社。2016年より物流経営研究会リーダー就任。「物流が世の中を支えている」という想いで物流経営研究会を立ち上げ、物流業のサステナブルモデルを開発。「荷主側の経営課題」を把握したうえでの物流会社の事業戦略構築を得意とする。また、製造・卸売・小売・サービス・建設業の経営支援も数多く手がけ、熱意あふれるクライアントファーストのコンサルティングで多くのファンを持つ。
物流経営研究会

「４つのサステナブル・ビジネスモデル」とは？

土井：物流会社の「持続可能な４タイプのビジネスモデル」です。

①物流＋αモデル
サプライチェーンの前工程や後工程に当たる他プレーヤー業務を物流会社が提供するモデル

②サービス特化モデル
特定のサービスに特化して効率を高めているモデル（エリア特化モデルも含む）

③ドメイン特化モデル
荷主・荷種に特化してワンストップで物流を提供することでノウハウを発揮するモデル

④本業拡大モデル
物流会社が独自に開発したシステムや、自社内で活用している独自の設備などを外販するモデル

「サービス特化×ドメイン特化モデル」「エリア特化×本業拡大モデル」など、１社が複数のモデルで高収益を実現しているケースも少なくありません。本書では、関通、関空運輸、KUBOXT、シーアール物流、日東物流、ビーイングホールディングス、ヒガシトゥエンティワン、丸和運輸機関（五〇音順）を事例とし、各社の素晴らしいビジネスモデルを分析しています。

「5つの重点施策」とは？

土井：前述のサステナブル・ビジネスモデルを実現するために必要な5つの重点施策です。タナベ経営では、物流業を含む受注型産業がビジネスモデルを転換し、持続的に成長・発展していくために、下図のような施策で支援することが多くなっています。