労働人口の減少、「働き方改革」への対応など、企業の雇用に変化が求められていたところへ、新型コロナウイルスの感染拡大が引き金となって就業意識・ワークスタイルの多様化が一気に進み、その必要性が高まりました。今後ますます変化が見込まれる中、企業はどのように対応していけばよいのでしょうか。

本書は、ポストコロナにおける人事の在り方を「人事部門が『業績をつくる』という意識を持って、戦略的な人事（戦略人事）へとアップデートし、『自社が生き残る組織や人をつくる』というミッションを果たすことが必要」と解説します。

これからの人事は、管理・オペレーション業務に終始するのではなく、消費者や働き方の価値観の変化に対応した「新しい事業戦略」を達成に導くような機能を併せ持つべきです。例えば、DX推進に伴うシステム開発の内製化に優秀なシステムエンジニアが5名必要であった場合、そのための組織・体制の整備、人材を確保することが挙げられます。

著者は、人事のスペシャリストとして、中堅メーカーの人事制度再構築支援や大手食品メーカーの働き方改革プロジェクト推進などに携わってきたタナベ経営のトップコンサルタント、古田勝久。現場での支援経験や豊富なデータを基に、これからの採用、育成、評価・処遇、組織づくりについて分析しています。

コロナ禍の影響で、急ごしらえで雇用環境を整えた企業は少なくないでしょう。貴社の体制は事業部門最適になっていないでしょうか。目先の業績向上を目的にするのではなく、全社最適で人材を配置し、独自の人事戦略を構築したいところです。